基本的なITリテラシーを問う国家試験「ITパスポート試験」の、2021年の応募者が、24万人を超えたことがわかりました。
20万人を超えるのは初めてで、試験を実施する情報処理推進機構は、「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進のために、ITパスポートを活用するケースが増えてきている」と分析しています。
情報処理推進機構によりますと、2021年度のITパスポート試験の応募者は、過去最多の24万4254人でした。
前年度と比べて、66％あまり増加していて、試験の開始以来初めて20万人を超えました。
ITパスポート試験の応募者が10万人を超えたのは2018年度で、わずか3年度で応募者が倍増した形です。
2021年度で特に増加したのは、非IT企業に勤める会社員からの応募で、前年の2倍以上の応募がありました。
非IT企業のうち、特に応募が多かったのは「金融・保険業、不動産業」で、前年度の3倍以上に上りました。
一方、業務別にみると、応募者が最も多かったのは「営業・販売」で、例年、最多だった「情報システム関連」を上回りました。
また年齢別にみると、中堅・ベテラン社員の応募が増えたことが、応募者の増加の要因となったということです。
情報処理推進機構は「ＤＸの推進のために、社員のITリテラシー向上が必要不可欠であり、iパスを活用するケースが増えてきている。若手社員に限らず、中堅社員・ベテラン社員も含めてITリテラシーの向上を図るために、iパスの活用を推進し、組織全体としてのＩＴリテラシーの底上げを図る動きが見える結果」と分析しています。