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新型コロナで企業の6割が「IT部門の重要度増加」 

2021年2月16日

新型コロナの感染拡大をうけてテレワークなどが加速する中、大手企業の約6割が「新型コロナでIT部門の重要度が増加した」と考えていることが分かりました。

日本情報システム・ユーザー協会は、2020年9月から10月にかけて、東京証券取引所に上場する企業など4508社を対象にITに関する動向を調査しました(回答1146社)。

調査結果によりますと、「新型コロナの影響で企業のIT部門などの重要度がどう変化したか」を尋ねたところ、「大きく重要度が増した」は12.6%、「重要度が増した」は48.1%で、約6割の企業が重要度が増したと回答しました。

また「今後、IT部門などで重視される機能や能力」については、「ITを用いた業務の改善」が36.2%、「ITを用いたビジネスモデルの企画・推進」が34.7%、「情報セキュリティ対応」が32.1%などとなりました。

特に「ITを用いたビジネスモデルの企画・推進」は、新型コロナが感染拡大する前と比べると15.3ポイント増加しています。

さらに「今後重視するIT人材のタイプ」に関しては、「IT戦略担当」が48%、「業務改善推進・システム企画担当」が43.4%、「情報セキュリティ担当」が34%などとなりました。

日本情報システム・ユーザー協会は「(新型コロナの影響で)企業がよりビジネスのデジタル化に向けた機能にシフトしつつ、そのための人材確保を重視している姿がみえてくる」と分析しています。