いわゆる「リカレント教育」で企業側が社員に習得を望むスキルとして、「デジタル・リテラシー」の向上を挙げた企業の割合が最も高いことが経団連の調査でわかりました。
社員がキャリアアップなどのために学び直す「リカレント教育」について、経団連は去年12月から今年1月にかけて計510社を対象にアンケート調査を実施しました。
9つのスキルを挙げた上で、複数回答で「習得・向上を期待する汎用的なスキル」を尋ねたところ、「デジタル・リテラシ－」を挙げる企業が69.5％と最も高くなりました。
「デジタル・リテラシー」を挙げた企業の回答を、社員の年齢層や職責別にみてみると、若年層（新入社員～30歳程度）が73.2％、中堅層（30～40歳程度）が72％、ミドル・シニア管理職層（40歳以上）が67.1％、ミドル・シニア非管理職層（40歳以上）が65.9％となりました。
企業が若い世代の社員によりデジタル・リテラシーの習得や向上を求めていることが読み取れます。