キャリア

デジタルスキル研修“実施”の企業は35% 学び直しは自己投資でやろう

2022年11月5日

この記事でわかること

  • 社員にデジタルスキル研修を「実施している企業」は約35%
  • 「検討中」の企業も多いが、「検討もしていない」企業は37.2%
  • 「デジタルスキル」の習得は自己投資でやろう

社会人の教養とまで言われているデジタルスキルですが、デジタル化やそのための社員研修に積極的な企業が意外に少ないということが、民間のアンケート調査で明らかになりました。

本記事ではデジタルスキルを学ぶなら、企業に頼らず自己投資で進めるしかないという現状をお伝えします。

デジタルスキル研修「実施」企業は約35%

次のグラフは、プログラミングのオンライン学習サービスを展開する「Progate」が行った調査(2022年1月実施)の結果の一部です。

20歳~69歳の正社員の男女10,000人を対象に、自身が務める企業のデジタル化の現状などについて聞き取りを行いました。

出典:Progate「企業のDXおよびデジタル課題に関する実態調査」
出典:Progate「企業のDXおよびデジタル課題に関する実態調査」

この調査からわかること

  • 「デジタル化を積極的に進めている」企業の割合は、大企業が50.6%であるのに対して、中小企業は16.7%
  • 社員のデジタルスキル研修を「実施している」企業は35.4%で、「今後の実施を検討していない」企業は37.2%

企業はデジタル研修に消極的

この調査結果からわかるのは、社会人はデジタルスキルの習得を会社任せにしてはいけないということです。

デジタルスキルの習得は、2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されたことなどからもわかるように、現在の社会にあっては必須、身につけておくべき教養と捉えられている重要なスキルです。

これからの子どもたちは、義務教育で一定のデジタルスキルを習得して、社会に出ていきます。

しかし、同じように企業も社員に対してデジタルスキルを習得する機会を提供してくれるかというと、そうではなさそうです。

中小企業の38%が「デジタル化は現状必要ない」と回答し、デジタル化を必要としていても、そのための研修機会を提供している企業は35%にとどまるからです。

プログラミングなどの情報教育が不十分だった私たちのような世代は、いまの子どもたちが義務教育で学ぶようなことを改めて学ぶ必要があります。

しかし、この調査結果を見れば、企業側が学習機会を提供してくれるだろうと受け身の姿勢でいては、いつまでのその機会は訪れないかもしれません。

デジタルスキルを義務教育でも教えてくれなかったし、社内研修も期待できそうにない。

そんな社会人はどうすればよいのか。

解決策

  • デジタルスキルは自己投資で学習する

幸いにも、現在はオンラインで気軽にデジタルスキルを習得できる環境が整っています。

「デジタルスキルを学びたいけど、会社は何もしてくれない」

そう感じている方は、会社からのアクションを待つのではなく、是非自分で学び直しを進めることをおすすめします。